こんにちは

今日は英語教育の裏事情に本格的に踏み込みたいと思います。

私が小学校で英語教育を導入しても大した成果が上がらないと思う理由は前回少し書かせていただきました。結論としては、英語教育は早ければ早いほどいいということに尽きると思います。

さらなる問題点ですが、３・４年生で行われる”外国語活動”。これは週一コマのみ。５・６年で行われる教科としての英語も週二コマのみ。

本気で英語を子どもたちに身につけさせたいのであればあまりに少なすぎる。

私の持論はあくまで耳を育てること。それには小学校１年から毎日英語を聞くような環境でなくてはいけない。

他の教科を疎かにして英語をやれと言っているのではありません。４５分授業であれば４０分授業にする。もともと５時間授業であれば、５×５で２５分の授業時間が確保できます。２５分でもやるべきだと思います。１５分足して４０分にすることも時には必要になるかもしれません。もともとゆとりで減らした授業数ですから１５分くらい増やしても問題ないと思います。

また、低学年のうちは英語以外の教科は保護者が教えることができます。しかし、英語は英語に携わる仕事をしているか、よほど得意な保護者でないかぎり面倒を見ることは難しい。だからこそ学校教育で指導してもらいたい教科なのだと私は思います。

しかし、今私が主張してきたことはまず実現不可能でしょう。なぜなら市町村が財政難で教育にかける費用を削減しようとしている、もしくはすでにそうしているからです。

幼い時ほどしっかりした英語を子どもに聞かせなくてはいけないにも関わらず、日本人でネイティブのように話せる教師など公立ではほとんどいない。そこで外国人教師に頼るわけですが、、、実は、

財政難で外国人教師をそんなにたくさん雇えない。

そしてやっと週一回もしくは二回やってくる外国人教師がネイティブではない場合が多いのです。

ネイティブとは英語を母語とする人を今ここでは述べています。現在公立では小学校、中学校、高校に市や県が外国人教師を派遣しています。そこでネイティブが派遣されれば相当ラッキーです。現実は英語が得意な外国人が派遣されています。

よくあるのがシンガポール人、フィリピン人です。つまり国策として英語で教育を受けてきた人たちが選ばれ派遣されておりネイティブではありません。ドイツやフランスなどのヨーロッパ人も多いようです。

なぜこのようなことが起こるか。

それは派遣を民間に任せ、市や県はもっとも安い金額を提示してきた業者に依頼するからです。

今はやりのネットでのオンライン英会話。安いものはまずネイティブではありません。それと同じことが公立の学校で行われているのです。

本当にネイティブレベルなら問題ないでしょう。しかし私の知る限りではほとんどが問題ありです。安く請け負う人たちがほとんどですからレベルもそれなりです。教え方も含めてです。

幼い子どもほど、ネイティブの発音を聞かせる必要がある。なぜなら耳を育てるからです。文法などやらない時期だからこそ正しい表現を聞かせる必要がある。幼い子どもは聞いたことをそのまま真似するのでコピーされる教師がとても重要なのです。

多くの国の英語発音は世界の共通語として英語が使われていると認識したときに教えるべきです。最初からくせのある英語を聞かせるのははっきり言って問題があると思います。。

英語教育が大事だと世間が騒ぎだしたので文部科学省も少し乗り出しましたが、本気で変えようなんて思ってないのではないでしょうか。もしくは、早期英語教育に乗り気でない教育者とうまく帳尻を合わせているのかもしれません。

さてさて、私の主張が正しいかどうか。２０２０年の１０年後２０３０年には小学校３年から公立で英語教育を受けた子どもの成果が問われます。そのときはっきりするはずです。

その代わりに台頭するのが今流行りの日本人向けのインターなどに通う子どもたちです。そのような子どもたちがTOIECなどで日本人の平均点を引き上げるのです。それは決して公教育で培われた力ではありません。各家庭が英語教育を公教育以外のところに求めた結果なのです。

しかし、文部科学省はTOIECなどの平均が上がればさも公教育の水準が上がったからだと満足するのでしょう。そして広がった教育格差に目を背けるのです。

私が子どもの英語教育にこだわる理由がお分かりになったかと思います。

英語教育を考える機会になってくれれば幸いです。